【クチン】 港湾で発生しているコンテナの積み替え作業の遅延により、住宅用建材の大手、大建工業（本社・大阪府大阪市）は、中密度繊維板（MDF）が出荷できない状態にあることから、チャーター貨物船を利用してサラワク州から四日市港への直接輸送を開始した。
日刊木材新聞社の日本木材レポート（JLR）によると、サラワク州を出発したコンテナ船は通常、日本への積み替えのためジョホールバルの港を経由するが、木材の積み替え作業の遅延は、台湾の高雄や台北、韓国の釜山、中国の上海でも発生している。そのため、MDFを製造する大建のグループ会社、ダイケンサラワクとダイケンミリの出荷に影響が出ているという。サラワクから日本への航路において輸送スペースを確保することは困難となっており、一部の業者は台湾経由で輸送している。そのため一部の注文の納期に1カ月の遅延が生じているという。
JLRは、サバ州が2018年に丸太の輸出を禁止したことに触れ、日本企業はパプアニューギニアから調達するようになったと指摘。しかしパプアニューギアも輸出を禁止したことが、大新合板工業（本社・東京都八王子）の解散に影響と与えたとした。マレーシアでも新型コロナウイルスの陽性者数が出ている上、労働者不足が起きているため、日本企業は木材の輸出に係る不確実性は依然高いと感じていると指摘。その上で、サバ州の木材の輸出再開への日本企業の関心は低いと明らかにした。
大建工業は1月、積載量9,000トンの貨物船をチャーターし、3,000立方メートルの合板と6,000立方メートルのMDFをインドネシアから四日市港を経由して名古屋に輸送した。インドネシアから通常は1カ月かかるが、2週間に短縮することができたという。
